地震信号機 メイン
公共団体等のリンク
事前に大災害がこちらで予測できた場合、ここのリンク先の一部にメールで連絡する予定ですが、
時間的に間に合わないこともありえます。
このページ内は順次必要に応じて増やします。(*はメール窓口待ち)          ----コンピュータ関連----経済団体--

-------((電気))-------  

北海道電力

東北電力

北陸電力

東京電力

中部電力

関西電力

中国電力

四国電力

九州電力

沖縄電力

電気事業連合会

電源開発株式会社

核燃料サイクル開発機構

電力中央研究所

日本原子力研究所

日本原子力発電株式会社

(財)日本原子力文化振興財団*  
--------((ガス))---------  

北海道ガス

北陸ガス

東京ガス
 地震時導管網警報
 システム「SIGNAL」

武州ガス

京葉ガス*

静岡ガス

東邦ガス*

岐阜ガス

日本海ガス*

大阪ガス

中部ガスグループ

広島ガス

鳥取ガス

四国ガス

西部ガス

日本ガス
--------((水道))---------  

日本水道協会*

東京都水道局

神奈川県企業庁水道局

横浜市水道局

横須賀市水道局

埼玉県営水道

名古屋市水道局

大阪市水道局

岡山市水道局

福岡市水道局
















----公共団体等のリンクの先頭----電気・ガス・水道-------コンピュータ関連----経済団体--
行政、公共等のコンピュータシステムの管理をしていると思われる企業(コンピュータが
マヒすると、行政、公共の作業がスムーズに動かなくなる可能性があり、地震関連の
情報を流す為にここに載せます。)企業の順番は、捜して見つけた順番のままで、意味は
ありません。該当企業で載っていない所は、連絡をくだされば、すぐに載せます。
FUJITSU

NEC

IBM Japan

東芝

アップルコンピュータ

三菱電機

日立

松下電器

COMPAQ

Gateway 2000

日本ヒューレット・パッカード   
日本サンマイクロシステムズ

SONY

SHARP

EPSON

キヤノン販売

京セラ

パイオニア

富士ゼッロクス

リコー





----公共団体等のリンクの先頭----電気・ガス・水道-------コンピュータ関連----経済団体----
経済団体は、公益性、公共性がありますので、ここに載せます。
健全な経済社会をつくるのに経済団体は重要な役目を果たすと思います。
大地震の時には、ここに載せる団体は、その後の経済復興に活躍すると思います。
順番は、捜して見つけた順番のままで、意味はありません。
該当団体で載っていない所は、連絡をくだされば、すぐに載せます。(*はメール窓口待ち)
(社)日本経済団体連合会

21世紀政策研究所

(財)経済広報センター

(社)関西経済連合会

日経連社内広報センター*

日経連人材開発センター富士研修所*  

日本商工会議所

(社)北陸経済連合会

(社)東北経済連合会

(社)中部経済連合会   

(社)九州・山口経済連合会

北陸環日本海経済交流促進協議会  

北陸イメージアップ推進会議

経済同友会